転職先が無事に決まった喜びも束の間、(現職に在職中の場合は)次に待っているのは退職の報告です。
できることなら円満な形を目指したいものですが、現職の体制によっては困難さもつきまとう場面も多いと思います。
ここでは、退職報告の適切なタイミングや円満退職のためのハウツーをご紹介したいと思います。
目次
退職交渉の理想的なプロセス
まずは、退職交渉の理想的なプロセスを記載にしたいと思います。
- 上司と面談の時間をとり、退職の旨と感謝の意を伝える
- 会社のルールに従って、退職届などの書類を用意
- 急な退職ではなく、引き継ぎを行うに足る期間を設けることで組織に調整の猶予を用意
- 自身が組織から去ったとしても関わる事業や業務への影響を最小限に抑えるよう、引き継ぎ計画を作成
- 引き継ぎ期間中も、礼儀正しく業務に対し取り組む
特にIT/Web業界では人材不足が叫ばれており後任の人材も簡単には見つからず、上記全てを満たすことは難しいケースも多いですが
結果的に、新しいスタートを周囲からも応援してもらえるような関係性を構築できたら、良い形での退職と言えるでしょう。
退職交渉でよくある障壁
ここでは、退職報告にあたりよくある障壁をピックアップしてご紹介します。
引き継ぎ先がいない(あるいは引き継ぎ先のスキルが足りない)
企業としての新規採用力や組織力としての社員の層が厚い場合は良いですが、多くの企業が慢性的なIT/Web人材不足となっている昨今においては大変起こりやすい状況です。
マネジメントをしており、部下を抱えている
自身の代わりがいないだけではなく、辞め方や辞める理由によってはメンバーへの影響力ももつため、慎重な立ち回りが必要となります。
参画中のプロジェクトが終了していない
その場合、プロジェクトの途中で抜けるということになり、心情的にも代わりのリソース調達の面でも、退職を切り出しづらくなることが想定されます。
賞与を受け取ってから退職したい
現職に引き留められ、年収アップを提示された
円満に退職する為の具体的なステップ
それでは、上記のような状況に対してどのように振る舞うべきか、その考え方と具体的なステップをご紹介します。
各論に入る前にまず、企業の責務について整理します。
企業組織である以上、従業員側は職業を選択する自由があり、すなわち従業員が退職する可能性はどんな場合でも起こり得るという前提のもとに企業は活動をしていかなければいけません。
また、日本では多くの場合就業規則にて「1ヶ月前に報告」すること、労働基準法
この前提は忘れないようにしましょう。
一方、円満な退職を目指す為、退職する側としても準備と誠実さが重要になります。
引き継ぎ先がいない(あるいは引き継ぎ先のスキルが足りない)場合
引き継ぎ先がいない、あるいはスキルが足りない場合であったとしても、だからこそしっかりと引き継ぎに関する提案を用意することが大切です。
自分が担当している業務の概要、進行状況、対応方法をまとめたテキスト等を用意することで、誠意を伝えることもできます。
また、引き継ぎ先のスキルが不足していると感じた場合は、そのスキルアップを支援する提案を用意することも有効です。場合によっては、必要に応じて退職後もコミュニケーションをとることができる、などの柔軟な姿勢を示すことも可能ならば、好意的に受け取られることも多くなります。ただ、多くの場合はそこまでは求められませんので、まずはしっかりと引き継ぎに関する準備に対してベストを尽くすことが重要です。
マネジメントをしており、部下を抱えている場合
この場合、上記の業務引き継ぎの提案に加えて「部下ひとりひとりについて」どのような育成段階にあるか、の整理があると良いでしょう。
仕事のマネジメントとは違い、人のマネジメントは定性的で感覚的な要素も大きく、のちにマネジメントを担当する人や残された部下がなるべくストレスなく業務を遂行できるように、有効なコミュニケーション方法なども引き継ぐことが重要です。
上司として自分がいなければいけないのではないか、と思うかもしれませんが、同等階級もしくは下部階級から代わりの人材が見つからない場合、多くの場合は上層部の誰かがマネジメントを代行することになります。
この場合、心情的に申し訳ないと感じることは否めませんが、これも冒頭に記載したように企業側の責務でもある為、ご自身ができることでベストを尽くすのが最善の策であると言えます。
参画中のプロジェクトが終了していない場合
プロジェクトの切れ目と転職のタイミングが合わず、途中でプロジェクトを抜けなければならないという場面は、多くの方が直面する課題です。
賞与を受け取ってから退職したい場合
上記に記載したように、基本的にカジュアル面談が良い場とならない原因は企業側にあることが多いです。
現職に引き留められ、年収アップを提示された場合
しかしながら、あまりにも事前の下調べなく臨んでしまったり、自分のことについてあまりに棚卸しできていない場合は要注意です。
最後に
カジュアル面談にはメリットだけではなく、企業の姿勢や慣れ、あるいは面談を受ける候補者側の準備次第ではデメリットにもなり得る点をご説明しました。
もしもエージェントからカジュアル面談を勧められたり、自身から提案する場合には是非参考にして頂ければと思います。

HOKADOKO運営チームの編集部です。IT/Web領域の転職支援事業やHOKADOKOを通じたサービス提供をしていく上で得た転職活動にまつわるノウハウをお伝えしています。
おすすめ記事
HOKADOKOに登録して
転職活動の機会損失を減らしませんか?
・まだもっと自分に合う企業もある気がする