【リファレンスチェックは拒否できる？】応募先企業への相談方法も紹介！ - HOKADOKO 転職コラム

転職活動の選考の過程において、「リファレンスチェック」が求められるケースが増えてきています。

この記事では、リファレンスチェックを依頼された場合の対応方法や、対応が難しい場合の企業への相談方法について解説していきたいと思います。

リファレンスチェックとは？

リファレンスチェックとは、求職者が新しい職場へ転職する際に、採用企業が前職の上司や同僚などから、仕事ぶりや人間関係、コミュニケーション面における評価、評判を収集するプロセスを指します。

欧米では採用活動時のリファレンスチェックは一般的とされてきましたが、日本でも採用のミスマッチを防ぐことを目的に、IT/Web業界の転職市場を中心に増加傾向にあります。

リファレンスチェックの企業側の目的としてどのようなものがあるか、見ていきましょう。

このような、面接だけでは確認することが難しい、人としての信頼性やビジネスパーソンとしての評判の確認をしたい目的があります。

特に組織カルチャーとの大きなミスマッチが起こった場合はお互いに解決することが簡単ではないケースも多く、また周囲への悪影響も想定されます。

コロナ禍を経てリモートでの面接が一般化されたことで対面の機会が減ったことも、リファレンスチェックが増えてきている要因のひとつと言えるでしょう。

これまでの職場の評判を元に、専門スキルの確認をしたい目的もあります。

ただし、専門スキルについては面接での質疑応答や実技テストを設けることで、ある程度判断可能ではあるため、前項に挙げた「信頼性の確認」よりは目的としての優先度は下がると言って良いと思います。

まず多いのは、直近在籍していた企業の同僚や上司からの取得を依頼されるケースです。

リファレンス専門ツールを用いておこなう場合は、回答者専用のURLフォームから複数の質問に回答してもらうことが多いです。

次に、過去に一緒に働いたことがある方からリファレンスを取得する場合もあります。

前項に挙げた「前職の同僚や上司」との違いは、

という点です。

リファレンスチェックの最初のステップとして、企業側は「候補者の同意を得る」というプロセスが存在しており、候補者の同意なくリファレンスを収集することはできません。

しかし、候補者側としては特に心配がない場合でも、躊躇してしまうこともあると思います。

リファレンスチェックを拒否した場合に、それを直接的な理由として選考落選となるケースは少ない一方で、企業の内々では、

という懸念について話し合われることも実情であり、「総合的な判断」として落選となる可能性は、残念ながら払拭できません。

上記に記載した通り、志望度が一定以上高い企業からリファレンスチェックの依頼をされた場合であれば、可能な範囲で対応することをおすすめします。

リファレンスチェックの対象者の範囲については、相談することによって緩和できる場合があります。

例えば「前職の同僚や上司から取得」を求められた場合にそれが難しいようであれば、

などの事情を説明して、

というような提案や相談をすることで、対象者の条件を緩和してもらえるケースは、実は珍しくありません。

冒頭にも述べた通り、欧米と違い日本ではまだまだリファレンスチェックは「一般的」とはなっていない為、リファレンスチェックがスムーズに進まないケースがあることは、企業側も理解していることも多々あります。

以上、企業からリファレンスチェックを依頼された場合の対応方法と、対応できない場合の企業への相談方法をご紹介しました。

必ずしも対応しなければいけないものではありませんが、もし志望度が高い場合は可能な範囲で対応するのが無難と言えそうです。

逆に捉えれば、そのようなチェックがあることによって、入社後の組織風土が一定以上に保たれている可能性があるという見方もできます。

是非、リファレンスチェックについて考える機会があれば参考にしていただけたら幸いです

編集部

HOKADOKO運営チームの編集部です。IT/Web領域の転職支援事業やHOKADOKOを通じたサービス提供をしていく上で得た転職活動にまつわるノウハウをお伝えしています。