【内定承諾の期限はいつまで？】他社が間に合わない場合の期限延長の依頼方法もご紹介！

転職活動で無事に内定を獲得したものの、他社選考がまだ残っており、他社の結果も見て比較検討の上で内定承諾の意思決定をしたいケースは多いのではないでしょうか。

昨今の転職活動では複数企業を同時に受験するケースも多く、各社の結果が出るタイミングが揃わない可能性は多分にあります。

IT/Web業界では1週間~1ヶ月程度がスタンダード

もちろん企業によって異なりますが、IT/Web業界では内定が出てから返答する期限は「1週間〜1ヶ月程度」がスタンダードだと思ってよいと思います。

企業側としても、内定を出した応募者が自社に入社してくれない場合は引き続き募集活動を続ける必要があり、どちらかわからないままの状態が長く続くと他の応募者の選考にも影響があるためです。

他の内定とだいたい期限が揃っている場合は比較検討をする上で問題ないですが、そうではない場合の企業に対しての相談方法について、以下ご紹介します。

承諾期限を延長してほしい場合の対応

早めに連絡をする

まずは他社の選考とスケジュールが合わないと感じた際には、早めに連絡・相談をすることが大切です。
期限ぎりぎりの相談になってしまうと、仮に内定承諾期限の延長が認められない場合に、焦って決めなければいけない状況になってしまいます。

具体的な理由を提示する

単純に「期限を延長してほしい」とだけ伝えるよりも、具体的な理由があった方が望ましいです。

企業側も、内定の承諾期限のルールが社内で予め設定されていることも多く、承諾期限の延長依頼を受けた人事担当者が上層部や現場と掛け合う必要が出てきます。

その際に「それならば待とう」と思えるような具体的な理由があった方が人事担当者も調整がしやすくなります。

具体的には、以下のような事柄をご自身の言葉で伝えると良いでしょう。

代わりの期限を提示する

相談をする場合には、代わりとなる期限を提示しましょう。

そうすることで、採用企業側も具体的に社内調整を進めやすくなります。

オファー面談を申し込む

内定を獲得した後に、オファー面談を申し込むことも有効です。

この場合結果的に、内定承諾の期限の起点が「内定通知書のデータを受け取った時点」ではなく、「オファー面談を実施した日」になる可能性もあり、オファー面談を実施する日付までの期間分だけ猶予を設けることができることもあります。

ただし、オファー面談を申し込む場合はなるべく早めがタイミングとして望ましいです。

「オファー内容や入社後のミッションや評価制度について伺いたく、オファー面談の実施をお願いすることは可能でしょうか」と相談をすることで、IT/Web業界の企業であれば多くの場合、実施していただくことが可能です。

もしオファー面談を実施してもらえるかどうか、不安がある場合は、最終面接時などに人事担当者に確認するようにしましょう。

最後に

以上、内定承諾期限の延長を相談する方法について記載してきました。

全てのケースにおいて延長が受け入れられる訳ではありませんが、丁寧で誠実な姿勢を持ち、具体的に相談をすることによって1週間~2週間程度なら快く受け入れてもらえるケースも多いです。

是非参考にしてみてください。