【年収交渉の5W1H】転職時の年収交渉は、いつ、誰に、どうやって交渉する?

編集部
  • 投稿 2023.08.01
  • 更新 2023.08.01
客観的データ

転職活動の意思決定軸において、条件面、年収を重要視される方も大変多いと思います。

とはいえ、内容的に中々切り出しづらいテーマかと思いますので、ここでは転職活動の年収交渉において

  • 【When】いつ?
  • 【Who】 誰と?
  • 【Where】どこで?
  • 【Why】 なぜ?
  • 【What】何を?
  • 【How】 どうやって?

5W1Hの形式で、解説していきます。

適切な年収交渉の5W1H

【When】いつ?

タイミング

まず、いつ年収交渉を行うのが良いかを考えていきます。

タイミングの候補として網羅的に挙げると以下となりますが、

  • 応募時
  • 一次面接時
  • 二次面接、最終面接時
  • オファー面談時
  • 内定通知書を受け取った時
  • 内定を承諾した時

この中で良さそうなタイミングは、

  • 二次面接、最終面接時
  • オファー面談時
  • 内定通知書を受け取った時

です。

「応募時」にはエージェントを介して、あるいは自己応募の場合は求人サイトにて希望年収を登録することはあると思いますが、まだ年収を交渉するという場面ではありません。

「一次面接」では、まだお互い初対面の場である為、年収交渉を行う場面としては時期尚早と言って良いでしょう。

逆に、

「内定を承諾した時」では、もう既に承諾してしまっているので、ここで交渉を行うと採用企業側とのトラブルになりかねません。

ですので、まずタイミングとしては、

  • 二次面接、最終面接時
  • オファー面談時
  • 内定通知書を受け取った時

上記のタイミング、もしくはその前後のコミュニケーション時が良いでしょう。

【Who】誰と?

内定

続いて、「誰と」「誰に対して」年収交渉を行うかについてです。

【When】いつ? のパートで

  • 二次面接、最終面接時
  • オファー面談時
  • 内定通知書を受け取った時

上記あるいはその前後が適切タイミングとお伝えしました。

誰に対して交渉をおこなうのが良いかは、その企業とのやりとりにおいて「一番コミュニケーションを取っている相手」が一番やりやすいと思います。

多くの場合は人事担当者がそれに当たると思いますので、まずは人事担当者に相談してみることをお勧めします。

逆に、現場のメンバークラスの方に対してそれをお話ししてしまうと、給与に対して決定権が無いケースも多く、また入社後に近しいグレードで一緒に働く同僚になる可能性もありますので、お互いにとってあまり好ましくありません。

その点、人事担当者は現場とは良い意味で距離感のあるフラットな立場の役割であることが多いため、交渉先は人事担当が適切と言えそうです。

現場の責任者クラスの方、あるいは入社後上長にあたる方で、年収について既に会話をしたことがあるようであればそういった方々でも問題ないケースが多いです。

また、エージェントを介して応募している場合は、適宜エージェントが会話先を選定してくれるため、その点は楽できるメリットがあります。

【Where】どこで?

    どの場所で行うかについては、オンラインかオフライン(来社面接・面談)の違いだけですが、内容さえ適切に伝われば良いと思いますので、場所の如何は特に問題はないかと思われます。

    【Why】なぜ?【What】何を?【How】どうやって?

    まず「なぜ」年収を上げたいのか。交渉をしたいのか、についてです。

    根拠なく「自分がいくら欲しいから」というだけでは説得力に欠けると言えるでしょう。

    年収について相談・交渉する客観的な理由が欲しい場面ですが、有力な交渉材料のひとつとして「他社内定」があります。

    こちらは、「何を伝えるべきか」「どうやって伝えるべきか」も含めて以下の記事で詳しく触れていますのでご確認ください。

    • 実際に他社からいくらで内定が出ている
    • なのでもし可能であれば、前向きに鋭意検討させていただく上で、同じかあるいはそれ以上で検討いただけるとありがたい

    このように伝えることができれば、スマートかつ説得力のある交渉と言えると思います。

    最後に

    年収について合意形成

    以上、転職活動の5W1Hについてご説明しました。

    もちろん、他での内定が出ていない場合については、現職に居続けた場合にいくら程度が想定されるため、それと同じかそれ以上の水準で検討していただけるとありがたい、といった内容を伝えることも同様の効果があります。

    しかし、あくまでその現職を辞めて転職しようとしている前提がある為、やはりこの転職活動において、他社からどれぐらいのオファーがあるか、といった材料の方が採用企業側としても検討しやすいように思います。

    是非、参考にしていただけたら幸いです。

    編集部

    HOKADOKO運営チームの編集部です。IT/Web領域の転職支援事業やHOKADOKOを通じたサービス提供をしていく上で得た転職活動にまつわるノウハウをお伝えしています。

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